| 種別 | 論文 |
| 主題 | コンクリート中の鋼材の電気防食に及ぼす各種要因の影響 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 峰松敏和（住友セメント） |
| 連名者1 | 堺孝司（北海道開発局） |
| 連名者2 | 福手勤（運輸省） |
| 連名者3 | 武若耕司（鹿児島大学） |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 15 |
| 号 | 1 |
| 先頭ページ | 761 |
| 末尾ページ | 766 |
| 年度 | 1993 |
| 要旨 | はじめに 1960年代に米国の多くの州で採用された完全除雪道路政策(BareRord Policy)により、道路に散布される凍結防止材の量が大幅に増加し、塩害によるコンクリート橋梁床版中の鉄筋の腐食が大きな社会問題となった。その対策として、断面修復等による補修が実施されたが、再劣化が生じ、問題解決には至らず、この問題に対処する方法として実用化された技術がコンクリート構造物の電気防食法である。コンクリート構造物への電気防食法は、1973年に米国で実施された本格的な適用から約20年が経過し、欧米では、ほぼ確立された技術として位置付けられ、100万m2近くの施工実績が報告されている。一方、我が国におけるコンクリート構造物の電気防食は、海洋または海岸構造物における飛来塩化物による塩害対策として研究が開始された。1986年に実構造物への適用実験が実施されるなど、各方面での実用化に向けた研究・開発が行われ、これまでに20件程度の施工実例が報告されている。これらの施工例は、非常に多岐にわたっており、これらを解析・検討することで電気食に及ぼす各種要因の影響をある程度、把握することが可能と考えられる。本文は、このような観点に基づき、これらの施工実例のうち、メッシュ陽極方式による電気防食の施工例並びに暴露実験を検討の対象として、これらを各種要因別に整理し、施工にともない確認した防食電流密度等に及ぼす影響を明らかにすることで、コンクリート構造物の電気防食に及ぼす諸要因を把握することを目的としたものである。 まとめ これまでに実施したコンクリート構造物の電気防食の施工事例を解析・検討することで電気防食に影響を及ぼす各種要因を明らかにしたが、検討対象とした施工事例も少なく、今後は、事例の増加並びに実験等により、これらを定量的に把握できる様、検討を進める必要性があると考えられる。なお、ここで述べた影響因子以外にも、通電による鋼材自体の再不導態化や塩化物イオンの移動等の環境改善効果が影響を及ぼし、今後、これらについても明らかにする計画である。 |
| PDFファイル名 | 015-01-1127.pdf |