種別 報告
主題 石灰石骨材のアルカリ反応性早期判定試験方法の開発に関する研究
副題
筆頭著者 松浪良夫(日本建築総合研究所)
連名者1 田村博(日本建築総合研究所)
連名者2 斎藤広志(日本建築総合研究所)
連名者3 島田良(日本建築総合研究所)
連名者4
連名者5
キーワード
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先頭ページ 1095
末尾ページ 1098
年度 1994
要旨 1.はじめに
 我国では、石灰石骨材のアルカリ反応性試験方法は未だ確立されていない。石灰石のコンクリート用骨材としての使用量が近年増大していることから、将来、低品位で不純物を含む石灰石骨材も使用される可能性があり、本邦産の石灰石骨材のアルカリ反応性を判定する試験方法を早急に確立する必要がある。当試験所では1987年からの自主研究、1991年からの石灰石鉱業協会との共同研究により、同試験方法の開発研究を行っている。第一次試験として、カナダ産でアルカリ反応性が既に確認されている石灰石(1試料)と本邦産の一部の地域の石灰石(11試料)の基本的な比較試験を実施し、その結果を報告した。同結果を潜まえ、さらに本邦産の石灰石計80試料およびカナダ産の石灰石計7試料、合計87試料を採取し、第二次試験を開始した。本報はこれまでに得られた試験結果について述べたものである。
4.まとめ
 これまでの試験結果から、次のような事項が明らかとなった。
1)JIS化学法では、石灰石のアルカリ炭酸塩反応牲およびアルカリシリカ反応性のいずれも判定することはできない。
2)ロックシリンダー法では、石灰石のアルカリ炭酸塩反応牲を確認することはできるが、アルカリシリカ反応性を判定することはできない。
3)JISモルタルバー法では、石灰石のアルカリシリカ反応性を確認することはできるが、アルカリ炭酸塩反応牲を判定することはできない。
4)JIS迅速法では、JISモルタルバー法同様、石灰石のアルカリシリカ反応性を確認することはできるが、アルカリ炭酸塩反応性を判定することはできない。ただし、アルカリシリカ反応性についても、試料Sが混合試料であったことから、今後、単独試料の試験を実施し、試験条件あるいは規定値を再確認する必要がある。
5)アルカリ炭酸塩反応性については、現段階ではロックシリンダー法により確認することが望ましいが、同試験方法は供試体の製作あるいは測定期間等非常に手間のかかる試験である。従って、同反応牲については、JIS迅速法をベースにした試験方法を確立すべく、さらに同試験方法について試験条件あるいは判定基準の検討を加える必要がある。
6)本邦産試料の内、反応牲が懸念される低品質のドロマイト質石灰石試料Jについては、迅速法で、添加アルカリ量3%以上の場合に、長さ変化率で「無害でない」と判定され、また、モルタルバー法においても他の本邦産試料に比べ顕著に大きな膨張を示したことから、比較的反応性が高い石灰石であると判断された。
PDFファイル名 016-02-1182.pdf


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