| 種別 | 論文 |
| 主題 | 靭性に依存する鉄筋コンクリート造骨組の耐震設計と応力再配分 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 小谷俊介（東京大学工学部） |
| 連名者1 | 李声抑（東京大学研究生） |
| 連名者2 | 青山博之（東京大学工学部） |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 9 |
| 号 | 2 |
| 先頭ページ | 453 |
| 末尾ページ | 458 |
| 年度 | 1987 |
| 要旨 | 1.はじめに 鉄筋コンクリート部材が降伏すると、降伏を生じる場所の応力は線形弾性解析による応力に比べて小さくなり、その他の場所の応力負担が大きくなる。このことを考慮し、降伏を想定する部材の特性に依存する構造設計において、降伏耐力を超えた弾性応力を、外力との釣合条件を満たして、降伏を想定していない部分に移動させて設計用応力を定める手法を応力の再配分と呼ぶ。 構造物の耐用年限に1回経験する可能性のある大地震動に対する耐震設計では部材が降伏することは許容している。そこで、線形解析で得られる応力を他部材に再配分してもよい。本研究では、靭性に依存する梁曲げ降伏先行型の鉄筋コンクリート造骨組の耐震設計法を開発する目的で、ニュージーランド基準[1]を参考にした応力再配分の方法を用いて中・高層建物を設計し、応力再配分が地震応答に与える影響および設計で許容できる応力再配分の限度について検討した。 6.結論 本研究では、3つの均等ラーメンの構造について応力再配分の影響を検討し、次のことが明らかになった； 1)中小地震動では応力再配分しても特に降伏が生じなかった。 2)大地震動では応力再配分により、梁の塑性率が大きくなったが、その増加割合は大きくなかった。 3)梁再配分限度βb＝0.3、柱再配分限度βc＝0.15程度の応力再配分を設計で許容しても、耐震性の問題は見られなかった。 |
| PDFファイル名 | 009-01-2078.pdf |