| 種別 | 論文 |
| 主題 | マッシブなコンクリート部材に生じる拘束応力とひびわれに関する研究 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 吉岡保彦（竹中技術研究所） |
| 連名者1 | 米沢敏男（竹中技術研究所） |
| 連名者2 | 円原利夫（竹中土木） |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 1 |
| 号 | 0 |
| 先頭ページ | 285 |
| 末尾ページ | 288 |
| 年度 | 1979 |
| 要旨 | 1.はじめに 擁壁、タンク、水槽、陸道およびマッシブなコンクリート部材を有する建築物等では、主として施工中に鉛直方向のひびわれが認められることがある。このように比較的早期に発生するひびわれの原因は、セメントの水和熱による温度の上昇、降下に伴なう熱伸縮ひずみが、既設のコンクリートや岩盤により拘束されることにあるものと考えられる。このようなひびわれの防止対策として、低発熱性のセメントを用いること、セメント量を減ずることやクーリングを行なうこと等が古くから提案されているが、これらの対策を定量的な意味で具体化する場合、これらの対策の効果や限界を評価できる検討システムを確立する必要がある。このためには解明すべき問題も多いが、本研究は、マッシブな部材が外的に拘束された場合に生じる拘束応力計算方法、およびひびわれ発生の可能性の判定方法を提案するとともに、この計算方法と拘束モデルによる実験結果や実構造物での測定結果と比較することによって、計算法の妥当性を検討したものである。 5.あとがき 本研究により、マッシブな部材に生じるひびわれ発生を防止するための対策の効果や限界を定量的に評価することに対し、一段階を経たものと考えている。しかし、より正確に評価するには内部拘束応力等さらに検討すべき点があり、現在実験を継続中である。またこの種のひびわれは経済的な理由で大規模な対策がとりにくいために避けられない場合も多く、ACIやBSのようにひびわれ幅を鉄筋や目地により有害でない範囲に制御する方法についても研究を進める必要があり、今後のより広い研究が期待される。 |
| PDFファイル名 | 001-01-0072.pdf |