種別 論文
主題 連層耐震壁を有するRC造建物の耐震設計と地震応答解析
副題
筆頭著者 田中 清(フジタ工業技術研究所)
連名者1 青山博之(東京大学)
連名者2 小谷俊介(東京大学)
連名者3  
連名者4  
連名者5  
キーワード
10
3
先頭ページ 433
末尾ページ 438
年度 1988
要旨 はじめに
近年特に大都市を中心としてRC造住宅の高層化が進められているが、我が国で広く用いられているRC造建物は6〜7階建て以下のものが殆どであり、現状と高層化との間には耐震設計上大きなギャップが存在している。このような状況の中で、主として梁降伏により履歴エネルギー消費を行う終局強度型の耐震設計法が注目され、我が国においても東京大学[1]や日本建築学会などで開発が進められている。本論文で取扱う耐震壁を有する建物の設計方法に関する研究は壁谷沢等[2]を中心に進められ、既に種々の設計用応力の提案が為されている。また最近のGoodsir、 Paulay[3]の研究でも同様な提案が為されている。本論文では、連層耐震壁を有しかつ耐震壁の負担せん断力の割合が比較的小さい(50%程度)階数の異なる3件(6、10、14層)の事務所ビルを終局強度型の設計法により設計し、設計法の妥当性と設計用応力の動的増幅量を地震応答骨組解析により検討した。
結び
以上の設計および応答解析結果より以下の知見を得た。(1)終局強度型の設計法により3種類の高さの違う事務所建物を設計し、地震動の強さが夫々25、50kineの4種類の地震波を用いて骨組地震応答解析を行った結果、6層モデルのTohoku NS波による50kine応答以外は、設定した耐震性の目標をほぼ満足する結果が得られた。(2)層せん断力および耐震壁の負担せん断力の動的増幅率を、文献[1]に示されている設計用の動的せん断力割増し率と比較した結果、50kine応答時の動的増幅量を良好に近似する結果となったが、下層部では高層のものほど提案値に比べ解析値の方が小さな値となった。また入力せん断力レベルが高い過大地震時には、上記提案値は若干低めの値を与える結果となった。(3)静的弾塑性骨組解析より得られたベースシャーと頂部の水平変位との関係を基に等価1自由度系置換モデルを設定し、各モデルに耐震性の目標値まで損傷を生じさせる各地震波の地震動の強さを求めたところ、高層建物ほど現実離れした大きな地震動の強さが必要となる結果となった。(1)梁降伏を前提とした全体崩壊形を想定する終局強度型の耐震設計法においては、1次モードが卓越するとして、水平外力分布を略算的に逆3角形震度分布として設計用応力を求めるが、本論文の取扱ったモデルの範囲内だけではあるが、建物上部の応答が大きくなる結果となったため、設計用外力分布については別途検討する必要があると考える。
PDFファイル名 010-01-2078.pdf


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