| 種別 | 論文 |
| 主題 | 靱性に依存する鉄筋コンクリート造純フレームの設計用柱応力の割増率 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 青山 博之（東京大学） |
| 連名者1 | 境 有紀（東京大学） |
| 連名者2 | 小谷 俊介（東京大学） |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 10 |
| 号 | 3 |
| 先頭ページ | 455 |
| 末尾ページ | 460 |
| 年度 | 1988 |
| 要旨 | はじめに 鉄筋コンクリート造建築物の終局強度型耐震設計法において、終局時の崩壊形は靱性に富む梁曲げ降伏先行型の崩壊機構とすることが望ましい。この崩壊機構を確保するためには、塑性変形を許容しない部位に対して様々な要因を考慮して十分な強度を確保する必要がある。本論文では、終局強度型耐震設計法として「靱性型耐震設計法」を取り上げ、弾性周期が0.4秒程度以上の中層から高層の鉄筋コンクリート造純フレーム構造にこの設計法を適用した時の、梁曲げ降伏先行型の崩壊機構を確保するために必要な設計用柱応力の割増率について検討する。この「靱性型耐震設計法」は、構造物が予め設定した全体崩壊機構により必要保有水平耐力を確保し、更に必要な靱性を有するように塑性変形を許容する部位(以下塑性ヒンジと呼ぶ)を設計し、設定した全体崩壊機構以外の崩壊機構とならないように、塑性変形を許容しない部位に十分な強度を確保する設計を行なうものである。構造物の耐震性能の目標は、建築物の耐用年限中に1回経験する可能性のある大地震動に対して1)梁端の塑性率は4程度以下、1階端柱脚の塑性率は2程度以下とする、2)最大層間変形角は1/100程度以下とする、となるように設定される。本論文では、これらの目標を達成するように構造物の保有水平耐力を確保した時の、梁曲げ降伏先行型の崩壊機構を確保するための塑性変形を許容しない部位の設計用応力の割増率について、入力地震動に基盤動の周波数特性と表層地盤の影響を考慮した動的フレーム応答解析によって検討した。 まとめ 1)動的増幅率を考える上でそれに大きな影響を与える入力地震動の大きさとフレームの保有水平耐力は、梁端の塑性率4程度以下、1階の柱脚の塑性率1程度以下、最大層間変形角1/100程度以下という耐震設計の目標によって関係付けられる。2)そして、この耐震設計の目標を満たすように保有水平耐力と剛性を確保すれば、柱の曲げモーメント、せん断力、梁のせん断力の動的増幅率はいずれもかなり小さな値となる。 |
| PDFファイル名 | 010-01-2082.pdf |