| 種別 | 委員会報告 |
| 主題 | コンクリート法によるアルカリ骨材反応判定試験方法研究委員会(中間)報告 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 鎌田英治（北海道大学工学部） |
| 連名者1 | |
| 連名者2 | |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 12 |
| 号 | 1 |
| 先頭ページ | 9 |
| 末尾ページ | 18 |
| 年度 | 1990 |
| 要旨 | はじめに 本委員会は、1983年から5年間にわたって調査研究が行われた「アルカリ骨材反応調査研究委員会(主査 岸谷孝一)」の活動のうち、アルカリ骨材反応の試験方法の確立を目的とした判定試験方法分科会(主査 西林新蔵のち森永 繁)の研究を受けて発足したものである。判定試験方法分科会では、化学法、モルタルバー法の検討のほか、コンクリート自体で反応性を判定する試験方法の開発を目的とした活動を続け、その成果を化学法、モルタルバー法とともにコンクリートバー法(案)として最終報告書にとりまとめた。これらの試験方法の提案では、ばらつきの少ない結果を得るための手法、すなわち標準試験方法を定めるという意味においてかなりの成果があったものと判断できるが、長期にわたる劣化状況を短期間の実験室実験で推定することにともなう必然として、結果の解釈についての問題が残された。特に、コンクリートバー法では、このためのワーキンググループ(主査 鎌田英治)の発足が遅れたこともあり、長期にわたって状況を判断するためのデータが不足し、結果の解釈、判断基準を示すに至らなかった。本委員会の研究活動は、平成1年から2年間の予定で行われている。これまで5回の委員会、2回の幹事会を開催し、コンクリートによる判定試験を定めるうえでの問題点を検討した。前委員会コンクリート法ワーキンググループでは、2次にわたる広範な共同研究が行われ、各研究機関に合計で数100種類にのぼるコンクリート供試体が残されている。本委員会ではこれらのコンクリートの経年データをとりまとめ、前委員会の成果に加えることによって、より確実な判断基準を得るべく審議を行っている。委員会は継続しており、全体をとりまとめるには至らないが、ここでは、前委員会で得られた研究成果を含めて、アルカリ骨材反応をコンクリート自体で判定する試験方法のための検討事項とその結果について記述する。前委員会の成果は、アルカリ骨材反応調査研究委員会の最終報告書「アルカリ骨材反応調査研究委員会報告書(平成元年7月、コンクリート工学協会)」に記載されている。参照されたい。 |
| PDFファイル名 | 012-03-0002.pdf |