| 種別 | 委員会報告 |
| 主題 | コンクリート法によるアルカリ骨材反応判定試験方法研究委員会報告 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 西林新蔵（鳥取大学） |
| 連名者1 | |
| 連名者2 | |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 13 |
| 号 | 1 |
| 先頭ページ | 7 |
| 末尾ページ | 16 |
| 年度 | 1991 |
| 要旨 | 委員会設立の背景と活動状況 コンクリート構造物の耐久性や耐荷力に重大な影響をもたらすアルカリ骨材反応は、1980年代に入って、わが国においても多くの発生事例が報告されるようになり、この現象に対する認識の不足とも相まって、社会的にも大きな反響を引き起す結果となった。このような背景のもとに、日本コンクリート工学協会は、1983年に「アルカリ骨材反応調査研究委員会(委員長岸谷孝一)」を設置し、以来5ヵ年にわたって共同研究、現地調査、討論を通じてこの現象に対する調査研究を実施し、その成果を「アルカリ骨材反応調査研究委員会報告書(1989年7月)」にまとめて公表した。本研究委員会は、上記委員会の分科会の一つである判定試験方法分科会の活動を受け継いで、1989年に設置されたものである。判定方法分科会においては、化学法(JCI AAR-1)、モルタルバー法(JCI AAR-2)の制定のほか、コンクリートそれ自体でアルカリ骨材反応性を試験する方法の開発を目的に調査研究を続けてきたが、試験方法を提案するまでには至らなかった。本委員会における研究活動は、1989年4月に開始し1991年3月に完了する予定で行われ、各研究機関で作成された合計474種類にのぼるコンクリート供試体についての経年データを取りまとめ、より的確な判定試験方法と判定基準を制定すべく審議を行った。この間12回の委員会と4回の幹事会を開催し、1991年3月には、2ヵ年間の活動の締め括りとして、「コンクリートのアルカリシリカ反応性判定試験方法(案)(コンクリート法)」を提案するとともに「コンクリート供試体によるアルカリ骨材反応性判定試験方法に関するシンポジウム」を開催した。ここでは、コンクリート法を制定するに際して検討された事項について概説する。なお、その詳細については、本委員会の最終報告書(1991年7月発刊予定)に記述されているので参照されたい。 |
| PDFファイル名 | 013-03-0001.pdf |