| 種別 | 論文 |
| 主題 | 鉄筋コンクリート梁部材の変形能に関する実験的研究 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 石川裕次（竹中工務店） |
| 連名者1 | 濱本学（住友商事） |
| 連名者2 | 小谷俊介（東京大学） |
| 連名者3 | 青山博之（東京大学） |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 14 |
| 号 | 2 |
| 先頭ページ | 255 |
| 末尾ページ | 260 |
| 年度 | 1992 |
| 要旨 | 目的 現在、鉄筋コンクリート造建物の高層化に伴い、鉄筋およびコンクリートの高強度化により、部材の構造特性の向上が推められている。しかしながら、これらの材料の使用により特に、梁部材においては、降伏歪の大きい高強度鉄筋の使用による曲げ降伏変位の増大が梁部材の塑性ヒンジの形成を遅延させ、曲げによるエネルギー消費を十分行なえない可能性が有ること等が問題点として挙げられる。また現在、梁部材端部に塑性ヒンジを許容する梁部材の復元力特性における不明瞭な因子として、1)ひび割れ強度および弾性剛性、2)降伏点剛性、3)曲げ降伏後のせん断破壊、4)荷重−変形関係における曲線の形状などが挙げられる。そこで、本研究では2)降伏点変位について、鉄筋(高強度鉄筋、普通強度鉄筋)およびコンクリート(高強度コンクリート、普通強度コンクリート)の材料特性の影響を検討するため、同一の曲げ耐力を有する梁部材の主筋強度(主筋降伏歪)およびコンクリート強度を変数として試験体を設計し、梁部材の復元力特性に与える影響について実験を行なった。そして、3)梁部材の曲げ降伏後の変形能については、[1]のせん断強度式A法(以下、指針式)における曲げ降伏後のせん断破壊について検討し、4)は曲げ降伏後のせん断破壊以前に付着割裂破壊しないように、[1]に基づき曲げ付着強度が曲げ解析により求めた付着応力度を上回る様に付着設計をした。 結び [1]の靱性部材のせん断設計式を、塑性部材角(:Rp)約1/100[rad]においてせん断圧縮破壊する梁部材として、鉄筋およびコンクリートの適用範囲(SD30〜SD40、Fc=210〜360[kgf/cm2])を越えて適用した場合、せん断補強筋比(:Pw)が0.308〜0.094[%]と少ない試験体(M/QD=2.0)において、次の様なことが分った。1)高強度コンクリートを適用した場合、アーチ作用によるコンクリート負担分を過大評価してしまうため、適切な補強筋量を決定できない。2)高強度材料の適用する場合、[1]の設計式において前提とされているせん断圧縮破壊を保証し得る必要最小せん断補強筋量を定める必要がある。 |
| PDFファイル名 | 014-01-2043.pdf |