種別 | 論文 |
主題 | 梁降伏型立体RC造骨組の地震時における柱応力増幅率 |
副題 | |
筆頭著者 | 渡辺浩平(東北大学大学院) |
連名者1 | 傳金華(ピー・エス) |
連名者2 | 井上範夫(東北大学) |
連名者3 | 柴田明徳(東北大学) |
連名者4 | |
連名者5 | |
キーワード | |
巻 | 16 |
号 | 2 |
先頭ページ | 1277 |
末尾ページ | 1282 |
年度 | 1994 |
要旨 | 1.はじめに 終局強度型耐震設計指針では、梁降伏型の全体降伏機構を実現するために、降伏ヒンジ位置(梁端部、および1階柱脚)では曲げ降伏を許容するが、これ以外の部位(1階柱脚以外の柱)では種々の可能性を考慮して曲げ降伏しないように十分な強度を確保するとしている。そこで、降伏機構が形成される時の上限の応力に対して柱が曲げ降伏やせん断破壊しないように、外力分布を仮定した静的な非線形解析からその応力を算定している。しかし、地震時には、動的な効果や2方向地震力の同時性のために、高さ方向の外力分布が仮定したとおりではないので、部材応力は静的非線形解析により算定された値から変動する。終局強度型耐震設計指針では、この応力の変動を動的増幅率や2方向地震力に対する増幅率として扱っているがいまだに不明点が多い。 本研究では、地震動を動的に受けた場合にも、梁崩壊型の全体降伏機構を保証するための柱の曲げ、あるいはせん断設計応力が、静的非線形解析から算定された部材応力に対してどのくらい割増されなければならないかを検討する。 8.まとめ 本解析では、地震動、地震動レベル、建物高さ、地震動の入力方向などのパラメータを用いて、柱応力増幅率を検討した。同じ変形レベルでも動的効果および2方向効果により柱応力が静的解析時と比べかなり増幅することが分かった。今後の課題として、今の中柱モデルを軸力変動の考慮できる、より詳細な立体骨組に拡張し、柱応力の増幅率について更に検討したい。 |
PDFファイル名 | 016-01-2213.pdf |