種別 論文
主題 衝撃弾性波法による構造体コンクリートの非破壊検査法
副題
筆頭著者 秋鹿為之(共栄技研技術開発部)
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キーワード
4
先頭ページ 21
末尾ページ 24
年度 1982
要旨 1.まえがき
 現在コンクリートの非破壊検査法としては超音波法やシュミットハンマ法が使われているが、構造体内部の材質状況を検知することは困難である。このため鉄筋との接合や床版、壁、柱、トンネル巻厚背面の空隙検知などドリル開孔の破壊的な方法によっている。このため事後の処置も含めて色々と不都合を生じることが多い。このため非破壊検査の実用が以前から望まれ広く研究されていたが超音波による反射測定は非常に困難でいまだに現場向き実用化がなされていないのが現状である。それで超音波に代る方法として衝撃弾性波法を開発し数年にわたり各種土木現場での実用化実験を行なってきた(1)(2)。その結果任意の構造体に対し充分な非破壊検査が実施できるようになった。ここにいくつかの実測例を報告する。
4.あとがき
 以上のべたようにコンクリート構造体の非破壊検査にこの方法は多くの部分に適用できる。しかし次の点で若干問題がある。それは弾性波動からみたコンクリート材質が金属と違って打設や場所、年代によって大きく違い同一のものがなく、同じ構造体でも部分的に著しく異なる。これが波動の発生伝播に大きく影響し超音波反射法を困難にしている原因となっている。衝撃弾性波法は強制的に弾性エネルギを発生させている点超音波と異なり反射法が可能となったが、波動速度が材質できまることから経路によって速度変化を生じたり、僅かな材質変化で反射波を生じたりする。このため同一場所でも測定の度に結果が変動することがある。超音波の場合は反復測定なので波形をみながら操作できるが、弾性波は単発のため結果を出さなければわからない。このため同一場所で数回の繰返し確認するようにする。更に非破壊検査は巨視確認ができないので結果判定のための評価基準が必要である。しかし目下は室内における供試体からの類推や一部現場での破壊目視結果にもとずいているにとゞまっているのが現状である。このためまだ評価判定が若干不確定の面もあるが連続した一部構造体ではこの種測定結果にもとずき破壊目視を行ない結果評価基準の作成に着手している。たゞこの種基準作成は関係各位のご協力が不可欠でありこの種方法が基本的にかなり有効と考えるので各位の協力を得て更に改良する考えである。
PDFファイル名 004-01-0006.pdf


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