| 種別 | 論文 |
| 主題 | 全体崩壊機構を形成する鉄筋コンクリート造建物の被災度区分判定の判定合理化に関する検討 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 日比野陽（名古屋大学） |
| 連名者1 | 加藤典（名古屋大学） |
| 連名者2 | |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | 被災度区分判定、全体崩壊機構、損傷度、柱梁耐力比、地震応答解析 |
| 巻 | 47 |
| 号 | 2 |
| 先頭ページ | 901 |
| 末尾ページ | 906 |
| 年度 | 2025 |
| 要旨 | 全体崩壊機構を形成する鉄筋コンクリート造建物の被災度区分判定では，全梁部材の損傷度の調査を要するものの，調査時には上階の調査が困難な場合があり，実用上の問題がある。本研究では，全体崩壊機構を形成する建物の被災度区分判定を合理的に行う手法を検討・提案することを目的とし，柱梁耐力比が異なる建物の非線形地震応答解析を行った。解析より，全体崩壊機構を形成する一般的な柱梁耐力比を有する10階建て建物では，調査階までの損傷度の平均値を上階の部材の損傷度に用いて耐震性能残存率を推定する場合，部材の損傷度を3階まで調査すれば，耐震性能残存率を概ね精度良く評価できることを明らかにした。 |
| PDFファイル名 | 047-01-2151.pdf |