| 種別 | 論文 |
| 主題 | 海水の作用を受けるコンクリートの耐凍害性確保のための適正空気量 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 鮎田耕一（北見工業大学） |
| 連名者1 | 林正道（北見工業大学） |
| 連名者2 | |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | |
| 巻 | 8 |
| 号 | 0 |
| 先頭ページ | 93 |
| 末尾ページ | 96 |
| 年度 | 1986 |
| 要旨 | 1.まえがき 連続して、あるいはしばしば飽水されるようなコンクリート構造物で、かつ侵入した水が凍るような場合には凍結融解作用に対して厳しい条件にあるため凍害を受けやすい。特に、海水の作用を受ける構造物は内陸にある構造物に比べると条件か厳しく、北海道開発局が道内のコンクリート構造物(経過年数1〜9年)を対象として昭和47年から行った実態調査の結果では、海岸・港湾構造物はその他のものに比べて2倍以上の凍害発生率を示している。また北海道土木技術会が海岸・港湾構造物を対象に昭和54年に行った実態調査では、施工から一冬経過後に調査構造物の70%にスケーリングが発生していることを明らかにしている。 このような披害の状況に対して、その対策を図るために筆者らは各種の実験を行ってきているが、配合条件に関しては最大の水セメント比と適正空気について検討してきた。このうち、空気量の効果についてはプレーンコンクリート及び空気量が4〜5%と9〜20%の広い範囲にあるAEコンクリートの場合について検討した結果を報告している。この結果、9%以上の空気量を入れることは4〜5%の空気量のコンクリートに比べて、海水の作用を受ける場合でも効果が少ないことを明らかにしたが、適正空気量を求めるには至らなかった。そこで、さらに空気量4〜8%のAEコンクリートの場合について検討したので、本文ではその結果について報告する。 また、併せて硬化コンクリートの気泡組織をパーソナルコンピューターを用いた画像解析システムによって測定することを試みたので、その結果についても報告する。 5.まとめ コンクリートの耐凍害性を確保するために必要な適正空気量に関する実験と、それに付随して硬化コンクリートの気泡組織測定システムに関する検討を行った結果、以下のことが明らかになった。 (1)連続して、あるいはしばしば飽水される構造物・部材の耐凍害性を得るための空気量(粗骨材の最大寸法25mm)は、海水の作用を受ける場合で8%、淡水の作用を受ける場合で6%が繋ましい。 (2)耐凍害性確保のためのコンクリートの適正空気量を定めるにあたっては、構造物・部材の露出条件(海水か淡水かの違い、飽水の程度の違い)ごとに区別することが必要であろう。 (3)パーソナルコンピューターを利用した画像解析によって硬化コンクリートの気泡組織の測定を試みた結果、特性値(空気量、比表面積、気泡間隔)はASTM法とほぼ同じ値か得られた。測定方法の確立のために、今後さらに検討を加えていく考えである。 |
| PDFファイル名 | 008-01-0024.pdf |